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2016大予測、素人童貞の逆襲が始まる(どくたあ すまあと)

      2016/08/13

予測の3つのポイント

・2016年1月よりマイナンバー制度が開始される
・2020年東京オリンピックを見据え、風俗店の摘発が加速する
・訪日外客数が年間2000万人の大台を突破する

みなさん、あけましておめでとうございます。夜の経済学を専門とするNewsPicks非公認プロピッカー、つまりは一般ユーザーどくたあ すまあとです。

本日は、NewsPicks特別企画「2016大予測」の夜の経済学カテゴリーの予測を勝手に拝命しましたので、勝手に予測させて頂きます。

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2016年、性風俗業界に激震が走ります。そして、この激震が与えるインパクトは性風俗業界だけに収まらず、労働力人口の低下を発端に、日本経済に大打撃を与えることになるでしょう。

この最悪なシナリオを、マイナンバー制度、東京オリンピック、訪日外客数の増加という風俗嬢を取り巻く3つのマクロ環境要因から、風俗嬢の需給バランスに着目し語らせて頂きます。

マイナンバー制度開始により風俗嬢の供給が減る

2016年1月よりマイナンバー制度が施行されます。この制度により風俗業界がどう変わるのか?まだ不透明な部分は大きいですが、確実に分かっていることは、今以上に条件の良い労働環境で働ける嬢はいないということです。

本職には内緒で副業として風俗店に勤務していた嬢、本業にも関わらず確定申告せずに脱税してきた嬢などは、マイナンバー制度の施行以降、身バレと脱税バレのリスクを同時に背負うことになります。

しかしこの背負うリスクの顕在化は早くとも2017年の確定申告時であり、嬢らの副業と脱税が会社や税務署に本当に把握されるのかは、蓋を開けてみないと分かりません。

例えば、マイナンバーを申告せずに働ける店で働く。給料は手渡しでもらい、銀行口座に入れない。など、マイナンバー制度後も身バレと脱税バレを防ぐ抜け穴はあるとされています。

しかしこれら方法が、本当に抜け穴かどうかは、税務署という神様のがさ入れの匙加減により決まります。運命を他人に左右されるようなこの状況は、嬢たちに計り知れない不安を与えます。

そして、この不安が不安を呼び込み、この不安に耐えられなくなった嬢が一人二人と風俗業界から足を洗い、結果として嬢たちの供給は減るでしょう。

東京オリンピックに向けて風俗嬢の供給が減る

石原慎太郎都知事の退任後、下火になっていた歌舞伎町浄化作戦が、2020年の東京オリンピック開催に向け再び再燃します。

清潔で活気のある国としての日本を観光客らにアピールすべく、警察は血眼となり風俗店の取り締まりを強化するでしょう。

ぼったくり、不法滞在のような明らかに違法経営をする店は当然のこと、客引き、営業時間を厳守できない店舗に対しても吊し上げによる他店への牽制を目的とした摘発が今後も増えるでしょう。

例えば、吊し上げ目的の摘発としては2015年7月に”現役女子大生専門店”をうたった渋谷のデリヘル店舗「ガーリー東京」と「エリートクラブ」の摘発が、みなさんの記憶に新しいことでしょう。

両店舗ともにデリヘルにしては1時間4万円と高額な料金を設定する店舗であることから、売春の可能性は明らかでした。

しかし、店舗型でなく派遣型という店舗形態をとることから、提供するサービス内容、時間ともに風営法の抜け穴を上手くつき、警察も彼ら逮捕の糸口をつかめず四苦八苦しておりました。

風俗店が生き残るためには「店舗型」から「派遣型」に変わるしかない。摘発の強化に伴い、風俗業界はデリヘルに活路を見出した矢先の摘発であっただけに、この摘発は業界を震撼させました。

明日は我が身?このニュースを見た多くの嬢たちは、法的にグレなー経営をする店舗に籍を置くことに危機感を抱き、我先にと風俗引退を決意し、結果として嬢たちの供給は減りました。

訪日外客数の増加により風俗嬢への需要が増える

爆買いされる商品は、なにも家電、ブランド品に限ったことではありません。当然、中国人は風俗嬢も爆買いします。

日本政府観光局(JNTO)に発表によれば、2015年1月から11月までの11ヶ月間の訪日外客数は1796万人を記録しました。少なくともオリンピック開催の2020年まで訪日外客数を増加すると予想され、今年には大台の2000万人突破が確実視されています。

この訪日外客数の内訳をみますと、地域別ではアジア、北アメリカ、ヨーロッパの順、国別ですと韓国、中国、台湾の順となっており、上位3カ国をアジアが独占しています。

視点を訪日外客数から旅行消費額に移しますと、観光庁の発表によれば2014年度の旅行消費額は過去最高2兆305億円とされています。そして、この2兆305億円の約3割にあたる5500億円は中国人から消費によるものでした。

日本のソープランド市場の規模が約1兆円と算出されておりますが、これはつまりソープランド市場が中国マネーの支配下にあることを意味しております。

訪日外客数が2000万人以下の現在でさえ寡占状態にあり、今後ますます増加することが予想される訪日外客数を勘案すれば、近い将来、日本の風俗嬢が中国人に独占されるといっても過言ではありません。

現在の倍近い中国マネーが日本の風俗市場に雪崩れ込むなんて、そんな馬鹿な話があるか?と思いますが、

あるんです

この話は、現中国の習近平政権を見れば一目瞭然です。習近平政権前後の中国で何が最も変わったか?と問われれば、私は間違いなくこう答えるでしょう。

風俗嬢が足りない…※ワタシニホンジンデス

2014年2月、アジア最大の「性都」と呼ばれていた中国広東省・東莞(とうかん)市が習近平の手により壊滅されました。当局による大規模なガサ入れがなされ、数百軒の風俗店が潰れ、そこで働く30万人以上の風俗嬢が街から消えました。

この東莞市壊滅による経済損失は500億元(約8000億円)以上と言われておりますが、習近平は国家の風紀引き締めというよりも、周永康に対する権力闘争を目的とした摘発であったとされます。

目的がなんであれ、この摘発で最も被害を被ったのは、周永康でもなく東莞市で働く風俗嬢でもありません。風俗を利用していた男たちです。

バブルに乗って腐るほど金を稼いだにも関わらず、肝心の使い道が絶たれてしまったら生殺しも同然です。この溜まりに溜まったアレが、日本での爆買いを爆速させ、日本の風俗嬢に対する需要を急増させました。

予測の3つのポイントまとめ

以上のように、マイナンバー制度、東京オリンピックをきっかけに風俗嬢の供給は減り、訪日外客数増加により風俗嬢への需要は増えます。つまり、風俗業界では需要過多供給不足の状態に陥ります。

この需給ギャップを埋めるためには、これまで風俗を利用できていたプレイヤーが市場から退場させられます。その主だったプレイヤーとは、低賃金で働く素人童貞たちです。

彼らは年功序列、終身雇用、そして素人童貞を捨てるという遠い未来に希望を見、手にする僅かばかりの賃金で風俗に通うことを楽しみにイきてきました。

しかし、年功序列、終身雇用制度が崩壊した日本の未来には絶望しかなく、素人童貞を捨てるなんて夢のまた夢。そのうえ、性すらも他者に搾取されてしまう現在、何を楽しみにイきればいいのでしょうか。

溜まりに溜まったストレス、アレ、コンプレックスは時として人を間違った方向に駆り立てます。

労働の義務を永遠に放棄するなんてのはまだ可愛いもので、今流行のキングオブコメディじゃないですが、性犯罪に走る素人童貞が出てきても不思議ではありません。

なんにせよ、働き盛りの素人童貞が働かない国の日本経済に明るい未来はないでしょう。

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